DXまでの7つのステップを復習！DXで失敗しないための7つのステップ
DXという言葉も浸透し、DXに向けた意識も高まっている企業も多くなっています。
ただ一方で、具体的な手順についてはあまり考えていないという方が多いのも事実でしょう。
本記事ではDX日リ組むための具体的な手順についてまとめていますので、参考にして下さい。
DXとデジタル化の違い
DXとデジタル化の違いを知っておくことはDXを推進していくうえでは重要です。
DXを推進していると思っていても、実際には単なるデジタル化で終わってしまっていたということも少なくありません。
この項目では「DXとデジタル化の違い」や「DXとデジタル化の違いを知っておかないと生じてしまう問題点」などをまとめていますので参考にしてください。
DXとは？
DX（デジタルトランスフォーメーション）は、企業がデジタル技術を活用して新しいビジネスモデルや価値を生み出す取り組みを指します。
ITを活用した効率化だけでなく、全体戦略の一部としてデジタルを組み込むことによって、企業文化やビジネスプロセスそのものを変革することを目指すのがDXになります。
「IT活用の効率化」を指す言葉ではないということが重要です。
DXが取り組まれるようになった背景や、その全体像についてもう少し細かく知りたいという場合は以下の記事も参考にしてください。
デジタル化とは？
デジタル化は、アナログの情報をデジタルデータに変換することを指します。
これは、手書きのドキュメントをスキャンし、デジタルファイルに変換すること、または紙ベースのワークフローを電子的なプロセスに置き換えることなどを含みます。
デジタル化は、情報を編集したり共有したりするための基盤を作るための第一歩です。
DXはデジタル化に支えられることで成立すると言い換えることもできます。
DX推進の過程では、多かれ少なかれITに頼る部分が出てくるでしょう。
違いを知らないと陥る問題3選
DXとデジタル化、IT化などを区別しないで用いるケースも多いでしょう。
ただし、根本的な区別ができておかないと、次にあげるような問題点が生じる可能性もあります。
コストの増大
DXは全体的な社内戦略があって推進していくものです。
全体を俯瞰した完成図がない状態で部署ごとに「DX推進」を掲げたデジタル化を進めてしまうと、単発で導入するツールが増えてしまい、結果的にコストが増大するという問題に陥る可能性があります。
また、部署ごとにバラバラで導入したツールは情報の共有と利活用という点において非常に非効率であることも多いです。
社内全体でDXに取り組む場合のDX推進にかけるコストは決して安くはありません。
ツールごとでは費用が安く見えるので、導入のハードルを低く感じさせるかもしれませんが、総合的に判断すればDXへのトータルな取り組みに費用をかけた方がコストパフォーマンスに優れる場合も多いです。
部署や業務単体でシステムを取り入れるのではなく、全体的な視点からどのようなツールを使い、どのようなシステムとして運用していくのかを考えることが重要です。
DX人材の基準の揺らぎ
デジタル技術を使って業務を行う場合、そののツールの使い方・知識に精通している人を採用すれば教育時間が短縮されます。
しかし、このようにデジタルツールの使い方を知っている、IT技術に強い人だけをDX人材と呼ぶわけではありません。
DX人材とは、統計データの利活用の方法、社内変革の全体構成を設計する力など、様々なスキルが重要であり、一人がすべてを兼ね備えることは不可能に近いでしょう。
今後はDX人材が必要になる時代であるとも言われていますが、DX人材をIT技術に強い人材であると思い込んでしまうことは目の前にいるDX人材を見逃してしまうことにつながるかもしれません。
生産性ではなく効率化の目的化
最もありがちなのが生産性の向上ではなく、効率化を達成して満足するケースです。
もちろん、効率化を最大の目標として掲げていたのであれば、効率化を達成するだけでもいいかもしれません。
しかし、DXとは効率化の向上を目的とする取り組みではなく、社内変革を通じて市場で新しい価値を提供し続けることでした。
ペーパーレス化や新ツールの導入は社内変革とまでは言えませんし、市場に新しい価値を提供することにも直接的には関係ないことが多いでしょう。
DXを全社規模で取り組む場合には、部門ごとの業務の効率化だけで終わらせるのではなく、効率化から生産性の向上へとどのようにつなげるのかセットで考えることが重要です。
DX推進のための7つのステップ
ここでは、DX推進のための7つのステップをまとめています。
また、それぞれのステップで課題になることについても言及していますので参考にしてください。
STEP1：現状分析・目的の明確化・社内浸透
DX推進の第一歩は、現状のビジネスプロセスやITインフラの理解、DXの目的の明確化、そしてDXの意義を社内に浸透させることです。
この現状分析と目的が明確にならない限りにおいては、ここら先に進むことができません。
「とりあえずITツールを導入してみる」というような場当たり的な対応を続けると、それぞれがバラバラの動きをとることになり、社内全体でのDXが難しくなります。
目的と手段が入れ替わらないようにするためにも、本格的なスタートをする前に現状の分析と目的を明確にしましょう。
また、現状分析後にやらなくてはならないことに社内浸透があります。
社内にDX推進の空気を醸成しておかないと、DX推進の過程で従業員の協力的な取り組みが得られなくなる可能性もあります。
社内変革には、従業員の表面的な協力ではなく、積極的な協力が必要です。
「従来の慣れた方法で今まで通りの業務をこなしていた方が楽」と感じる人の方が多いのは自然です。
取組を続けていけば、社内変革やDX推進をよく思わない人も出てくることが予想されます。
社内の方針が固まったら、どうしてDXが必要なのか、その背景となる部分を従業員に説明する時間をしっかりとることが望ましいです。
これは一度限りではなく継続して取り組んでいくことが必要です。
DXに従業員が反対することは珍しいことではありません。
トップダウンでDX推進をするのが望ましいことでもありますが、社内で担当者を決めて徐々にDX推進を行う企業もあるでしょう。
社内でDX反対意見があがった場合の対処法については以下の記事を参考にしてください。
「DX反対意見はなぜ起こる？社内でのDX反対意見が出た場合の対応を解説」
STEP2：中長期計画の作成
現状の分析と目的が明確になったら、DX推進の中長期的な計画を立てます。
多くの場合、DXへの通過点には、
●デジタイゼーション
●デジタライゼーション
という2つのポイントが含まれます。
この2つを基準にしてDXを目指していくのがよいでしょう。
経済産業省が「DXレポート2 中間とりまとめ」の中でまとめているDXのフレームワークは以下の通りです。
出典：『DXレポート2 中間とりまとめ』経済産業省 令和2年12月28日
このフレームワークは、一般化したものになっていますので
●製品/サービスのデジタル化
●業務のデジタル化
●プラットフォームのデジタル化
●DXを進める体制の整備
のそれぞれの項目において、自社に合うように適切な具体的項目に差し替えて用いると効果的です。
それぞれの項目ごとに期限や、かけられる予算を組み込むことでロードマップ化することもいいでしょう。
STEP3：DX推進体制の準備と構築
DXへ向かう道筋が見えてきたら、DX推進体制の準備と構築を始めます。
組織体制や人材配置なども考えなくてはいけません。
企業のタイプによって、どのように推進体制を整えるのかは異なってきますが、自社にIT部門がある場合には、その部門を拡張して進めていく方法、社内でDX推進部門を新しく設立する方法、部署内にDX推進の役割を担う人・グループを作る方法、トップダウンで下部組織に下ろす方法の4種類があります。
●社内でDX推進部門を新しく設立する方法
新しく社内にDX推進部署を設立することで、ある程度スピード感をもってDXを推進できるでしょう。
スピード感を重視する場合には推奨されますが、他部署との連携をとらずに進めたためにかえってDXが進まないという事例もあります。
DX推進部門を新しく設立した場合であっても、他部署との連携をとりながら進めていくことは重要です。
4つの方法の中で、最も主流となっている方法でもあります。
DX推進部門を新しく設立するかどうかの判断材料には、以下の記事も参考にしてください。
「DXの推進部署はつくるべき？部署ごとにできる小さなDX」
●IT部門を拡張して進めていく方法
DX人材とIT人材は違いますが、DXにおけるIT人材の役割が大きいのも事実です。
ITに精通している人材そのものがベンダー企業に雇用されているという実情があるため、多くの企業では難しい方法であると思われます。
●部署内にDX推進の役割を担う人・グループを作る方法
部署の中の「デジタル人材」あるいは「デジタル人材に近い人材」がDXを推進させていく方法です。
現場目線でのDXに取り組むことができるため、市場ニーズに合わせたDXに成功する可能性がある一方で、現場にDX人材がいない場合には、デジタル技術を応用する段階から先に進められなくなる可能性もあります。
●トップダウンで下部組織に下ろす方法
最もスムーズにDX推進が行える方法です。
経営陣の中にDX人材がいることが前提となることも多いため、経営陣のITリテラシーの高さが問われます。
STEP4：アナログ業務のデジタル化（デジタイゼーション）
DXの目的や全体の流れ、体制を整えることができたら、いよいよ実際に取り組み始めます。
ロードマップに従って取り組むことになりますが、多くの場合、アナログになっている業務をデジタル化するところから着手することになると思います。
●書類のペーパーレス化
●手入力していた経理業務などの自動化
●テレワーク会議
これらの実行がデジタイゼーションの基本です。
IT技術を活用してデジタル化を進める第一歩がこの段階です。
どんな小さなことからスタートしても問題はありません。
まずは小さくスタートして、致命傷をさけながら徐々にデジタイゼーションの範囲を広げていきましょう。
デジタイゼーションで得られるメリット
デジタイゼーションはDXに向けた初歩の段階ですが、これだけでも十分に得られるメリットはあります。
次の2つが代表的なメリットです。
●人為的ミスの削減
●業務の効率化の実現
ITツールなど、技術が処理をしてくれるので人為的なミスは減ります。
ミスが減れば、修正などその他の仕事はなくなりますので、余った時間を他の業務へ使うことができます。
デジタイゼーションを行うときには、「よくヒューマンエラーが起こる仕事」「ヒューマンエラーが起きたら余計な時間が多くかかってしまう仕事」という観点から対象をピックアップするといいでしょう。
経理部門のDXなどはその典型です。
以下の記事も参考にしてください。
「経理部門のDXは急務！？事例で学ぶ経理のDX推進ポイント」
デジタイゼーションの課題
デジタイゼーションを進める上での課題には大きく2つあります。
この2つの課題を乗り越えられれば、デジタイゼーションの成功に大きく近づけるでしょう。
●IT費用の投資配分最適化の課題
●開発体制の外注化という課題
これらの課題は、デジタイゼーションの成否を明確に分けることになります。
新しいシステムを導入する際には、既存のシステムを廃止するのか、既存のシステムと併走するかの選択が迫られます。
既存のシステムを完全に廃止し、そのシステムへのコストを全額、新しいシステムへと投入できる場合もあれば、併走させて両方を維持する必要があるかもしれません。
既存のシステムと同時に新しいシステムを導入する場合には、単純計算でコストは増えることになります。
DXに必要な予算はすでに計画段階で試算しているものの、
「どこに」
「どの割合で」
投資配分を最適化するのかは常に課題になります。
また、システム開発や導入は外注することが一般的だと思います。
社内で新しくシステム開発を試みると、費用も時間もかかりすぎるからです。
しかし、システムを外注して取り入れた場合であっても、導入から実際にシステムを稼働させるまでには時間がかかります。
今日の明日でシステム移行は完成しません。
そのため、導入した後も既存のシステムは、一定期間は稼働することになりますが、その場合には、先にあげた一つ目の課題、「IT費用の投資配分最適化の課題」にぶつかります。
STEP5：業務を代替しプロセスをデジタル化（デジタライゼーション）
デジタイゼーションによって業務単体をデジタル化することに成功したら、次に業務プロセスそのものを自動化させることを考えます。
この段階がデジタライゼーションです。
デジタライゼーションまで成功させることができれば、人的リソースを割くべき業務が大幅に減り、新しい分野へ人的リソースを割くことなど、できる範囲が大きく広がります。
デジタイゼーションが「守りのデジタル化」と呼ばれる一方で、DXを成功させる要(かなめ)ともいえるデジタライゼーションは「攻めのデジタル化」とも呼ばれています。
デジタライゼーションで得られるメリット
デジタライゼーションで得られるメリットには以下のものがあげられます。
●業務プロセス自動化による時間・コストの削減
●既存製品への付加価値の創出
まず、業務全般を自動化しているため、時間や人的コストが削減されます。
システム導入費用は確かに小さくない額ではありますが、トータルで判断すればデジタライゼーションを成功させたときの方が割安になると考えて間違いないでしょう。
デジタイゼーションでも時間の削減をメリットとしてあげましたが、一連のプロセスを自動化したわけではありませんでした。
しかし、デジタライゼーションによる業務プロセスの自動化は一連の流れをそのまま自動化しているので、そのプロセスにかかる時間は実質ゼロとなります。
分かりやすい例として「スーパーのレジ」をあげてみます。
デジタイゼーションの段階では決済システムを導入するものの、レジの店員さんをそれぞれのブースごとに配置します。
会計処理を行うのはレジの店員さんですが、決済をするときには機械に任せます。
デジタライゼーションは完全な無人状態のレジになります。
会計の処理、決済を行うときにも人と関わることはありません。
「代金の支払い」というプロセスそのものが完全に自動化されたことになります。
業務が自動化・効率化されたことによって製品への付加価値も高くなるのです。
従来と同じ製品を販売しても、販売方法を変えるだけで付加価値が高くなるというのは見逃せないポイントでしょう。
デジタライゼーションの課題
デジタライゼーション段階で浮上する課題は、ビジネスモデルや費用に与える影響も小さくありません。
【ビジネス的な課題】
●ビジネスモデルとの整合性
新たなビジネスモデルを創出することは、既存のビジネスモデルとの整合性を確保することが必要です。
新旧のビジネスモデルが混在する中で、顧客への影響を最小限に抑えつつ、スムーズな移行を実現することが求められます。
●ROIの確認
デジタライゼーションには大きな投資が必要となります。そのため、投資に対するリターン（ROI）を明確にすることが重要です。
ROIは短期的な結果だけでなく、長期的な視点で評価することが必要です。
【組織文化の変革】
●組織文化の変革
デジタライゼーションは、デジタイゼーション以上に組織の業務プロセスを根本から見直すことを意味します。これは、組織文化の変革を伴う場合が多く、抵抗感を持つ従業員もいるかもしれません。
●スキルと教育
デジタライゼーションによって業務プロセスが変わると、従業員が新しい技術やツールを使いこなすためのスキルや教育が必要となります。
【技術的な課題】
●セキュリティ
デジタル化によってデータが電子化され、ネットワークを通じて送受信されるようになると、セキュリティリスクが増大します。
個人情報の漏洩やサイバー攻撃に対する対策が不可欠です。
●システムの互換性
新たに導入するシステムが既存のシステムと互換性を持たせることは、重要な課題です。システム間のデータ連携をスムーズにすることで、業務効率を高めることができます。
独立したシステムが複数ある場合、かえって効率を落とす可能性があります。
STEP6：データドリブン経営（DX）
デジタライゼーションまで進めた段階で顧客や市場の情報が蓄積できている企業もあるかもしれません。
先ほどのスーパーの例を使えば、レジを自動化することによって
●いつ
●どのぐらい
●どの商品
が購入されているのかが分かる状態をつくれるでしょう。
このようなデータを蓄積し、新しい視点でビジネスに活かし、実際に変革を進めるのがDXです。
市場のニーズに合わせて、提供する商品、提供の仕方を変えていくことが重要になります。
データドリブン経営（DX）で得られるメリット
データを有効活用することによって
●コストの削減
●生産性の拡大
●利益の拡大
●新しい商品やサービスの開発
など、多くの点でメリットがあります。
DXを進めたことによるリスクよりもDXを進めないことによるリスクの方が大きいと言えます。
STEP7：PDCAとビジネスモデルの変革
DX推進の途中では予期せぬトラブルに見舞われることもあるでしょう。
また、DXには「達成」という概念はありません。
DXは取り組みの継続を前提として行わるものであって、絶えずPDCAを回すことが重要です。
DX推進で気にしておきたい2つのこと
ここでは、DX推進をするうえで気にしておきたい2つのこと、
●データの利活用
●市場は「コト」消費トレンド
について書いています。
データの利活用
DX成功の可否はデータの利活用次第と言っても過言ではありません。
DXに取り組み続けていると、自社内に数々の貴重なデータが蓄積されていきます。
●顧客のニーズ
●市場の動き方
●売れる商品
●商品が売れるタイミング
など、枚挙に暇がありません。
扱いきれないほどの大量のデータは使うタイミングを逃すと意味を失ってしまいます。
DXの強みは言語化できない、あるいは言語化しにくいことが数値となって表れてくることです。
データをどのようにビジネスに応用していくのか、データを扱えるDX人材の重要性が高まるところです。
市場は「コト」消費トレンド
DXの狙いの一つに「顧客に新しい価値を提供し続ける」というものがあります。
市場は単なる形のある「モノ」を望んでいるだけではありません。
商品やサービスを購入する前、購入する瞬間、購入した後の感動や体験といった「コト」までがニーズです。
商品や価格など、目に見える性能や利便性だけを追求する市場では資金力のある大企業が圧倒的優位に立ちます。
しかし、前述した通り、市場は「モノ」消費から「コト」消費へと変わってきているのです。
この事実と向き合うならば、「コト」をどのように提供できるのかを考え、その答えを見つけることで、どんな企業でも市場で競争優位となれる可能性があるでしょう。
そのためには、どのよう「コト」を望んでいるのかが分からなくてはいけません。
そのヒントとなるのがデータであり、DXでもあるのです。
市場が潜在的に求めているものを数値化しようとする取り組みは今後ますます重要度が増してくると思われます。
DX推進の前のチェック事項
DX推進に取り組む前にチェックする項目を2つに分けてまとめておきます。
準備が整っているかどうかの確認をしてから本格的に取り組みをスタートしましょう。
経営面のチェック事項
経営面からは以下のような観点でチェックできるといいでしょう。
●目的は明確になっているか
●その目的は社内に浸透しているか
●DX推進のための人員配置や部署の発足はできているか
●どこにどのぐらいの費用をかけるのかが明確になっているか
変革に耐えうる組織体制をつくっておくことが重要です。
技術面のチェック事項
技術面からは以下のような観点でチェックできるといいでしょう。
●既存のITシステムの把握
●新しいITシステムとの競合性
●どこにどのようなツールを導入するのか再確認
●新システムの稼働力・変化への対応力
●自社開発か外部発注か
●DX人材の継続的な確保はどうするか
システムは導入する前だけではなく、導入した後のことを考えることも大切です。
広い視野で漏れがないかを確認していきましょう。
まとめ：DXの7つのステップ
DXまでの7つのステップをまとめると、
①現状分析・目的の明確化・社内浸透
②中長期計画の作成
③DX推進体制の準備と構築
④アナログ業務のデジタル化（デジタイゼーション）
⑤業務を代替しプロセスをデジタル化（デジタライゼーション）
⑥データドリブン経営（DX）
⑦PDCAとビジネスモデルの変革
でした。
自社が今どの段階にあるのかを客観的に振り返ってみることで、DXの進捗度が分かることもあります。
この通りに進める必要はありませんが、焦って悪い方向に進まないように慎重に、かといってスピード感もおろそかにせずに
取り組んでいく必要があります。
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