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新卒採用で注意したいことは何?インターンシップの有効活用

「新卒一括採用の日本企業」

「新卒採用時に心がけたい3つのこと」

「よい人材を見つけるインターンシップの活用」

優秀な人材を確保したいと考えている企業がたくさんあるのに対して、どうしたら優秀な人材を採用することができるのかを考えている企業は意外と少ないです。

新卒一括採用が主流となっている今の日本では、「優秀な学生」という表現を多用しますが、社会人から見た「優秀な学生」とはどのような学生なのでしょうか。
能力が高くても、会社との相性が合わないことによる退職問題も注目されています。

ここでは、新卒採用時に心がけたいことや、インターンシップの有効活用について紹介していますので、参考にしてください。

新卒一括採用の日本企業

新卒一括採用をしている国は世界でも珍しいと言われます。
大学在学時に就職活動をするのが当たり前となっており、この流れは今後も続いていくことでしょう。
日本の年功序列賃金制度や終身雇用との相性が良いことも、新卒一括採用の流れをつくっています。

企業は、「採用してから仕事のスキルを身に付けさせる」という姿勢であることが多く、学生の仕事上のスキルはほとんど採用時に重視しません。

そんな新卒一括採用制度ですが、学生側にも企業側にデメリットがあります。

学生目線で考える新卒一括採用の問題点

◆能力が正しく評価されにくい
採用試験は面接が中心となることが多く、その他の仕事に関わる能力を適正に評価する機会が少なくなる傾向にあります。
どれだけ、能力が高くても、コミュニケーション能力の一点だけで評価されてしまうのは、採用志願者の学生にとっては酷と言えるでしょう。

◆就職に対する周囲からのプレッシャーがかかりやすい
新卒一括採用は文字通り、賞味期限は「新卒」です。
それを過ぎてしまうと、新卒ブランドが使えなくなってしまうのです。

それゆえ、志願者本人よりも周囲が、「早く内定を」や、「就活を終わらせて」のようなプレッシャーをかけてしまうことがあります。
それが学生にも伝わり、かえって余計な心理負担を増加させることにもつながりかねません。

このように、チャンスが少ない分、その機会を逃したら就職できないという不安に駆られながら就活をしている学生もいます。

企業目線で考える新卒一括採用の問題点

◆中途採用で能力のある人材をとりにくい
採用面接だけでその学生の能力を判断するのは難しいです。
新卒一括採用が一般化していると、転職を考えて他の会社の採用試験を受けようとする人が少なくなります。
すると、中途採用として能力ある人材を採用することが難しくなるので、社内での育成が充実していない場合には、優秀な人が育ちません。
能力のある人材が途中から採用しにくくなるというのは企業にとっても大きなデメリットです。
海外と比較すると、日本では転職の少なさに驚きます。

◆業務が集中する時期がある
新卒一括採用では、その採用期には社内の人事担当部門に大きな負担がかかります。
採用以外にも仕事はありますが、それと併走する形で採用の仕事が増えるのです。
特定の期間に採用業務が集中することも企業側にとっては不利な状況と言えます。

◆入社辞退者を補えない
採用期にまとめて多くの学生に内定を出しますが、その内定を全員が承諾して入社するとは限りません。
企業は年間で従業員数の予算立てをしますが、その数を見越して採用候補者を選びます。
しかし、学生側も内定を辞退する権利はあり、内定を辞退することもあります。
欠けた従業員数は通年採用でなければ、もう一年採用の機会を待つことになってしまうのです。
入社辞退者の数の調整が年間であわせにくいというのはデメリットです。

学生目線で考える新卒一括採用のメリット

◆能力不問である場合が多い
学生時代の学業が直接企業での仕事に直結しない場合も多いです。
それゆえ、企業も学生の能力というよりは、人柄やコミュニケーション能力を重要視する傾向があると言えます。
学生にとっては、自分の能力に関係なく様々な会社に就職する可能性をもっているのです。

◆中途採用よりも採用されやすい
日本企業が新卒採用の傾向にあるということは、それだけ新卒の方が入社しやすくなるということです。
新卒ブランドが使えるというのも学生にとっては大きなメリットです。

企業目線で考える新卒一括採用のメリット

◆同朋意識をもたせやすい
新卒採用であれば、ある程度まとまった同じ世代の人たちが入社することになります。
同時期に入社した人が多ければ、お互いに同朋意識が芽生えることにも期待が寄せられます。
それによって会社への定着率の向上も見込まれる点は企業にとってもメリットと言えそうです。

◆採用コスト抑制
新卒採用スケジュールに沿って、採用活動を行いますので、年間の採用業務の予定を立てやすく、コストの抑制にもつながります。

新卒採用時に心がけたい3つのこと

新卒の採用は実務での能力・スキルを問うことができない分、中途採用試験よりも難しいかもしれません。
新卒採用は中途採用にはない難しさがあります。

 

新卒採用は将来性への投資

新卒採用だけではありませんが、採用には将来性への投資という側面があります。
なかでも、新卒採用はその側面が強いと言えます。

学生の能力がそのまま仕事で発揮されるかどうかは不明ですし、そもそも学生が自社の仕事への適性があるのかどうかも分かりません。

将来性を感じるかどうか、これから頑張ってくれるのかどうかという期待値を採用基準にしていく必要がありそうです。

学生なりの「仕事」の答え

現時点で「できること」が少なくても、今後のビジョンをどのように自分なりに描いているのかは大切です。
また、自分なりの「仕事」に対する考え方をその時点でもっているかどうかも大切です。

学生のときには用意された一つの正解を追い求める作業が多いのに対して、社会人として働くと、正解が一つに定まらないことや、正解がそもそもない問題に出くわすことがあります。

そのような状況でも、自分で最善を尽くすことができるかどうか、ポテンシャルを測っておくことは有効でしょう。

若手の社員にも当てはまることですが、「働く意味、仕事とは何か」というような抽象的で答えがない問題に対して、自分なりの答えを与えられるかどうかも重要な力です。

課題発見能力と課題解決能力

課題発見能力とは、自分で問題点を指摘し、どのような点が問題であるのかを論理的に分析することができる能力のことです。

課題解決能力とは、すでに見えている課題に対して筋道を立て、何らかの解決策を与えることをいいます。

すでに答えが用意されているようなペーパーテスト以外にも、実際に仕事で起こりうるケーススタディを採用試験に織り込むことで、将来性が見えてくるかもしれません。

 

よい人材を見つけるインターンシップの活用

新卒一括採用がある一方で、学生と企業、業種の相性を慎重に吟味したいというところも多くなっています。
その中で有効な手段の一つにインターンシップがあげられます。
インターンシップを活用することで、入社してからの企業とのミスマッチを防いだり、職業・職種への適性を入社前に学生も知ることができたりするので、よりよい社会人ライフへとつながりやすくなります。

インターンシップとは?

インターンシップは極論してしまうと、職場体験です。
中学~高校生ぐらいのときにも数日間の職場体験を経験された方もいるかもしれませんが、イメージはそれに近いものです。

学生であればアルバイトの経験がある方も多いとは思います。
しかし、アルバイトはそもそも募集をしていないところでは仕事ができませんし、アルバイトでは見えない会社の内側があるのも事実です。

インターンシップは、実際に入社したときに、その会社ではどのような仕事をしていくのかをリアルに体験することができます。

採用に直結するインターンシップは禁止されていますが、2025年卒業となる学生を対象に2023年の4月からはインターンシップでの直接採用も許可されます。

インターンシップのメリット

インターンシップのメリットは何といっても会社と学生の相性が確認できることでしょう。
採用となっても定着しないようでは、採用コストばかりがかかってしまいます。

インターンシップに参加する学生はその企業に興味のある学生ですので、理想とのギャップが大きすぎることが原因による離職は減らせそうです。

ただ、学生側は、必ずしもその企業に就職したいと思っているわけではなく、就活の予行演習として考えていたり、社会人とのコミュニケーションの練習と考えていたりする場合もありますので、選考に進むかどうかは分からないことにも注意は必要です。

インターンシップのデメリット

インターンシップによる企業の負担も無視できません。
学生が職場の見学をするだけではなく、あくまでも就業体験を伴うものをインターンシップと呼びますので、最低限の教育や仕事を教えなくてはいけません。

企業が学生を受け入れることができるかどうか、企業体力によるところが大きいです。

インターンシップからの採用が本格的に認められ、新卒一括採用が見直されるようになれば、資金力や人材に余裕のある企業に多くの候補者が集まる傾向も予想されます。

大企業と中小企業の差が大きくなることが懸念点と言えるでしょう。

まとめ:「完璧な人材はいない」を前提に

どれだけ採用制度に工夫を凝らしても完璧な人材は求めにくいものです。

自社で教育できる部分と、なかなか教育が難しい部分を分離し、採用時に譲ることができない条件を絞ることが大事です。

あれもこれも志願者に求めるのではなく、どこまで求めるのかをはっきりとさせた採用活動を行うことも必要です。

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