「新人研修が一番大事」

「ビジネスに必要な基本研修内容」

「組織全体が力をつける研修」

どの企業でも、決まったタイミングで研修を実施しているところがほとんどでしょう。
目的をもって研修は行うものですから、思い付きで「この日にやる」などと決めることはないはずです。

研修を実施する企業にとって、費用が気になるところですが、お金というコスト以外にも時間コストを考えることも重要です。

企業全体として最も都合がいい研修を模索するヒントとして参考にしてください。

新人研修が一番大事

社内で新人研修を行うとき、研修担当者は他の研修以上に熱量を高くして臨みます。
新しい仲間とともに仕事ができることや、純粋に初めて会う人たちへの好奇心など、理由は様々ですが、最初の研修期間で新入社員が学ぶことは多いです。

新人研修には、ビジネスマナー研修などの教養タイプのものと、仕事を行う上で必要なスキルを身に付けるスキル研修の2種類があります。

いずれの研修においても新入社員は、柔軟に吸収しようと努めてくれるでしょう。

この吸収力が高いときにこそ、質の高い研修を行うことが重要なのです。

見落としがちな時間のコスト

研修を外部に委託した場合にはそれ相応の金額がかかります。
研修の参加者に応じて料金が変動するケースもあれば、研修時間で費用が変動するケースもあります。

コストと言えば、費用面だけを気にしがちですが、費用以外にも時間というコストがあることを忘れてはいけません。

研修担当官を社内から選出した場合には、その人の生産能力はすべて研修に割かれてしまいます。
研修時間だけでなく、研修の準備などの時間まで考えると、相当な時間になると思われますので、バランスを考えた研修手段を探すべきなのです。

外部委託もコストカットにつながる

社内の社員を研修担当に抜擢した場合、その人が研修に時間を割いている間は、会社の生産には貢献できなくなると書きました。

こう考えると、外部に研修をお願いしてしまうこともコストカットにつながります。

外部へ研修を委託したときには費用を先に考えてしまいがちですが、研修の準備にかける時間や研修当日の時間を精査して、どちらの方がコストの削減につながるかを吟味しましょう。

また、ビジネスマナー研修を社内で実施している場合には、社内講師が正しくできていることが前提です。
誤った方法を新入社員に教えてしまうと、現場で困ることが出てくるかもしれません。

外部委託の方が、質の高い研修ができる場合もあるのです。

仕事に直結するスキル研修は自社内で完結させる方が、コスパがいいことが多く、ビジネスマナー研修などの付随的な研修を実施する場合には外部に委託する方が、コスパがいいことが多いです。

技術研修よりもマインド研修がコスパ良好

技術研修よりもマインドセットに関わる研修の方が、コスパがいいことは有名です。

研修は長くても数日間で終わることが多いですが、短期間で一つの技術を習得しきることは難しいでしょう。
簡単な仕事を覚えることと、研修で自分たちを次のステージに押し上げるというのでは、意味も変わってきます。

しかし、マインドセットを研修の中で体得し、普段の仕事や日常生活の中でそれらを活かすことができれば、自己研鑽という形で継続させることが可能です。

思考や考え方を変えられる研修は長続きするということになります。
技術研修は一瞬で終わってしまいますが、マインド研修は長く続けることができるので、コスパはいいのです。

研修の効果測定は難しいところではありますが、それでも研修を実施するということは、何かしらの意味を研修に見出しているからだと思います。

社内で研修を行うときには、「研修をやる予定になっているから」などの消極的な理由で研修をやっていないかを確認しながら進められるとよいでしょう。

ビジネスに必要な基本研修内容

業界・業種によって、技術的なスキルは異なります。
しかし、「社会人として」「大人として」の立ち振る舞いや、コミュニケーション能力はどこの業界であっても一定の水準は必要になります。

なぜなら、ビジネスは人との関わりを完全に断ち切って成功させることは不可能だからです。

お金を得るということは、お金を出してくれる人とお金を受け取る側の少なくとも二者必要です。
仕事であまり使わないからと言って、「できなくていい」ことにはなりません。

ビジネスに必要な基本研修内容と項目を紹介していきます。

言葉遣い

言葉遣いは社会人の基本です。

言葉は時代とともに変わっていくものですので、昔は間違いとされていたり、許容されていなかったりした言葉が、現代では正しい言葉遣いとして認められるようになったケースもあります。

しかし、それでも間違った言葉遣いのまま、間違いと気が付いていない人もいます。

社会人ともなれば、正しい言葉遣いができていない人の方が少数です。
一定の教養を身に付けておくことが大事であるのと同様に、会社のブランドイメージ、教育力の高さを守るためにも社員の言葉遣いは求められる定常に仕上げておくことがよいでしょう。

接客対応

お客様を不快な気持ちにさせないことは大事なことです。

取引先と名刺を交換したり、お客様に名刺を渡したりする必要がある場合には、名刺交換のマナーを知っておく必要もあります。

それ以外にも、お客様に対する礼の仕方、立ち振る舞い方なども接客対応に含まれます。
普段の自分のまま接客をしてしまうと、相手に思わぬ隙を見せてしまいます。

会社の商品がよくても、接客対応が悪いというだけで口コミがSNSで急激に拡散するような時代です。
一人ひとりが会社の商品であるという認識をもって接客力を磨いていくことは大切です。

コミュニケーション能力

ビジネスの根幹とも言えるのがコミュニケーション研修です。
研修を一度やっただけでは完璧にはなりませんし、相手によってコミュニケーションでは正解も不正解も変わってくるという大変難しい分野になります。

しかし、答えがないから何もしないというのは得策ではありません。

まずは、失敗が許される社内の人とのコミュニケーションを研修であると意識させましょう。
できれば、部下ではなく、自分よりも役職が高い上司などを想定できるといいです。

社員同士で気遣いをすることができれば、その気遣いをお客様にも表せるようにトレーニングを積んでいきます。

コミュニケーション能力は言葉だけでのやり取りで、気遣いなんて不要と思われがちですが、それは違います。
相手の心の内を読んで、それに応えられるような言葉をかけたり、行動をしたりすることもコミュニケーションの一環です。

コミュニケーションは、社内から社外へ広げていく方が新入社員にはハードルも低く実践しやすいでしょう。

失敗を怖がって何もしないのではなく、多くの人と積極的に関わることで、コミュニケーション能力は上達していきます。

研修計画を練る前に

新入社員研修だけでなく、研修全般に言えることとして、準備は大切です。

行き当たりばったりで研修をして、研修当日に内容を共有するような企業もありますが、研修に参加する人たちが事前に研修内容を把握し、ある程度の準備と心構えを持っていた方が研修は上手くいきます。

外部に委託する場合、外部の方とのスケジュールの調整や内容の確認を細かく行うことになりますが、社内研修では「なんとなく前年と同じような感じ」のようなことにもなりかねません。

社内研修を行うときの考え方で少し取り入れてみると面白いという内容をいくつか紹介していきます。

教えることで知識を深めるという考え

研修担当社員は上位職（部長など）、エリアマネージャーなどの管理職になることが多いのではないでしょうか。

もちろん、指導実績もあって効率がよい側面もあります。
しかし、あえて、成長途中の社員を研修担当にすることもできます。

この場合、その研修現場を監督する担当者を別に用意することは前提ですが、成長途中の社員が研修現場を仕切ることによって、自分に足りない部分が見えてきたり、自分のこれからの課題を発見できたりするかもしれません。

教えることによって自分の知識を深めることも期待できます。
毎回同じ人ではなく、ローテーションを組むなどして担当させることもよいでしょう。

新入社員はアイディアの宝庫

新入社員は、会社の方向性や目指すべきビジョンが見えていない方が普通です。

そんな新入社員が自由に意見を持てる場を研修で用意するのも面白いかもしれません。
普段の職場では、思っていても、なかなか口にする機会がないかもしれませんが、研修という場で自由に意見を言える場を設けることによって、今まで見えていなかった問題点の発見につながるかもしれません。

そのアイディアを採用するかどうかは別として、自分たちが気づいていなかった意見や考え方であれば歓迎しましょう。

一つ一つのアイディアでは、今一つでも、複数のアイディアのいいところを取り出して組み合わせることで、さらによいものになるかもしれません。

役職を混ぜた合同研修

役職ごとに研修をするのではなく、役職を混ぜた研修を行うことによって、上司の考え方、発言の仕方など、多くのことを学べるかもしれません。

役職が高い人は研修をする側、それ以外の人たちは研修を受ける側というように区別せずに、同じテーマで一緒に研修をするという企画もできます。

まとめ：効率と質のバランスがとれた研修を

コストを気にしがちな研修ですが、その研修の中身も重要です。
むしろ、中身の方が大切です。

しかし、研修は「投資」ですから、その投資コストを回収するように動くことが前提です。
研修のために研修を行うのでは意味がありません。

社内ですべての研修を実施することもできますが、時間と費用、効果のバランスを考えた研修方法の模索が大切です。

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